危機遺産：世界遺産

ユネスコ世界遺産委員会によって、「顕著で普遍的な価値」が認められ、一定の条件を満たすと判断されると、世界遺産に登録されます。しかし、登録と同時に、またはその後の保全状況の報告、再審査によって、その「顕著で普遍的な価値」が危ぶまれると、「危機遺産」(「危機にさらされている遺産」)と指定されます。それでも、その後の努力で後世へ残されると判断された場合は、危機指定を解除されることもあります。

2007年にニュージーランドで行われた第31回世界委員会では、新たに危機遺産に指定された物件が3件あった一方で、保全の努力が認められ、危機指定を解除された物件が4件ありました。

ユネスコの世界遺産は、登録された後も6年ごとにその保全状況を報告し、再審査を受ける必要があります。たとえば、城と歴史ある村落で有名なドイツのドレスデン・エルベ渓谷は、交通渋滞の解消のために橋の建設が計画されました。しかし、建設された場合、景観の広がりが分断されてしまうとして、世界遺産委員会は、「危機遺産への登録」および、世界遺産リストそのものからの除去の可能性も警告しました。橋の入札が停止されたことで、登録抹消されることはなくなりましたが現在も危機遺産リストに挙げられています。

このように世界遺産としての「顕著で普遍的な価値」が危ぶまれると、危機遺産リストの登録、さらには世界遺産登録の抹消という措置がとられることになります。一方、いったん危機遺産に登録されても、その後の努力で後世へ残されると判断された場合には危機指定を解除されることもあります。

「顕著で普遍的な価値」をもつと、世界遺産委員会によって認定されたものが世界遺産リストに登録されます。しかし、世界遺産に登録されたもののその「顕著で普遍的な価値」の保持が危ぶまれると「危機にさらされている遺産(危機遺産)」のリストに記載されることになります。

危機遺産リストに登録されると、世界遺産基金からの資金支援や国際的な支援を受けることが可能となります。政情不安や財政難に苦しむ国家にとって、危機遺産リストへの登録は大きな意味を持ちます。また、危機遺産リストに登録されたことで、近隣の開発に歯止めをかける圧力となることもあります。